ペプチドリーム株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年12月期)

回次		第13期	第14期	第15期	第16期	第17期	第18期
決算年月		2019年6月	2019年12月	2020年12月	2021年12月	2022年12月	2023年12月
売上高	(千円)	7,216,622	1,037,337	11,677,253	9,365,964	15,406,109	12,702,965
経常利益又は経常損失(△)	(千円)	3,806,852	△706,537	6,976,277	4,774,477	8,828,041	6,351,644
当期純利益又は当期純損失(△)	(千円)	2,770,141	△488,464	4,448,357	3,606,407	4,298,050	5,817,622
持分法を適用した場合の 投資損失(△)	(千円)	△96,756	△140,711	△729,057	△470,053	-	-
資本金	(千円)	3,930,541	3,930,541	3,933,885	3,956,738	3,956,738	3,956,738
発行済株式総数	(株)	125,310,400	125,310,400	125,910,400	130,010,400	130,010,400	130,010,400
純資産額	(千円)	17,449,054	16,978,289	21,217,004	24,998,595	29,425,266	40,574,445
総資産額	(千円)	20,040,205	17,817,340	26,266,729	26,619,168	55,234,956	68,157,847
1株当たり純資産額	(円)	138.73	134.97	168.10	192.39	226.48	312.89
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額)	(円)	-	-	-	-	-	-
		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)	(円)	22.42	△3.90	35.40	27.98	33.11	44.85
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額	(円)	21.33	-	34.26	27.78	-	-
自己資本比率	(%)	86.6	94.8	80.5	93.8	53.2	59.5
自己資本利益率	(%)	17.3	-	23.4	15.6	15.8	16.6
株価収益率	(倍)	245.76	-	148.02	90.96	62.73	33.14
配当性向	(%)	-	-	-	-	-	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	4,480,938	241,982	1,732,733	6,654,708	-	-
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△1,258,726	△138,251	△1,200,025	△2,283,450	-	-
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	28,508	-	△237,244	66,067	-	-
現金及び現金同等物の 期末残高	(千円)	6,853,150	6,986,722	7,149,358	11,746,529	-	-
従業員数	(名)	104	107	128	141	155	153
株主総利回り	(%)	119.5	121.5	113.7	55.2	45.1	32.2
(比較指標:TOPIX(配当込み))	(%)	(91.8)	(103.0)	(110.6)	(124.7)	(121.7)	(156.1)
最高株価	(円)	6,200	6,240	5,760	6,540	2,613	2,549
最低株価	(円)	3,290	4,585	3,165	2,445	1,204	1,039

(注) 1.第14期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益及び自己資本利益率並びに株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2.第17期及び第18期において、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎となる普通株式の期中平均株式については、株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が所有する当社株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。また、1株当たり純資産額の算定においては、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めて算出しております。
3.従業員数は、就業人数であり、使用人兼務役員は含まれておりません。
4.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所第一部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。
5.2019年9月26日開催の第13期定時株主総会決議により、事業年度の末日を6月30日から12月31日に変更いたしました。従って、第14期は2019年7月1日から2019年12月31日の6ヶ月間となっております。
6.第17期より連結財務諸表を作成しているため、第17期以降の持分法を適用した場合の投資損失、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。