有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CMLN
井関農機株式会社 連結経営指標等 (2017年12月期)
回次 | 第90期 | 第91期 | 第92期 | 第93期 | 第94期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2015年12月 | 2016年12月 | 2017年12月 | |
売上高 | (百万円) | 169,129 | 157,417 | 145,210 | 153,097 | 158,382 |
経常利益 | (百万円) | 8,285 | 499 | 947 | 1,635 | 4,250 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (百万円) | 6,447 | △319 | △1,465 | 858 | 2,807 |
包括利益 | (百万円) | 7,772 | 4,509 | △2,310 | △602 | 4,113 |
純資産額 | (百万円) | 68,734 | 71,065 | 68,099 | 67,151 | 70,916 |
総資産額 | (百万円) | 197,628 | 204,138 | 201,149 | 203,356 | 201,348 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,921.08 | 3,071.07 | 2,938.68 | 2,896.78 | 3,061.84 |
1株当たり当期純利益 又は当期純損失(△) | (円) | 280.64 | △14.01 | △64.89 | 38.01 | 124.29 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | 37.94 | 124.08 |
自己資本比率 | (%) | 34.0 | 34.0 | 33.0 | 32.2 | 34.4 |
自己資本利益率 | (%) | 10.0 | ― | ― | 1.3 | 4.2 |
株価収益率 | (倍) | 9.73 | ― | ― | 59.21 | 22.87 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 7,007 | △4,247 | 10,830 | 8,283 | 3,308 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △10,038 | △11,305 | △5,757 | △5,736 | △5,273 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 1,521 | 14,031 | △2,943 | 2,621 | △4,294 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 8,169 | 6,570 | 8,761 | 13,909 | 7,795 |
従業員数 | (名) | 6,295 | 6,039 | 6,021 | 5,853 | 5,760 |
(1,185) | (1,234) | (1,207) | (1,190) | (1,145) |
(注) 1 上記売上高には消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第90期は潜在株式が存在しないため、第91期及び第92期は潜在株式が存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3 第91期及び第92期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失が計上されているため記載しておりません。
4 従業員数は就業人員数を表示しており、また( )内は、臨時従業員の平均雇用人員数を外数で記載しております。
5 2015年6月24日開催の第91期定時株主総会における定款一部変更の決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しております。従いまして、第92期は2015年4月1日から2015年12月31日までの9ヶ月間となっております。
6 2017年7月1日を効力発生日として、普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っております。第90期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益又は当期純損失並びに潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01563] S100CMLN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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