有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QYK6 (EDINETへの外部リンク)
NTTファイナンス株式会社 役員の状況 (2023年3月期)
男性13名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.1%)
(注) 1.2022年6月17日の定時株主総会において選任され、任期は2024年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
2.2023年6月16日の定時株主総会において選任され、任期は2024年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
3.2023年6月16日の定時株主総会において選任され、任期は2025年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.2022年6月17日の定時株主総会において選任され、任期は2025年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
5.2022年7月29日の臨時株主総会において選任され、任期は2025年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | ||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | 伊藤 正三 | 1961年 2月19日 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||||
代表取締役 副社長 ビリング事業本部長 クレジットカード事業本部担当 コーポレートIT部担当 | 原田 清志 | 1962年 1月11日 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||||
代表取締役 副社長 財務事業本部長 経営企画部担当 | 中村 卓司 | 1964年 5月15日 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||||
取締役 財務事業本部 アカウンティング部長 | 藤澤 浩幸 | 1964年 5月7日 |
| (注)1 | - |
役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | ||||||||||||||||||||
取締役 財務事業本部 事業推進部長 | 前田 克哉 | 1968年 1月25日 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||||
取締役 ビリング事業本部 ビリングプラットフォーム部長 | 藤本 昌也 | 1967年 6月28日 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||||
取締役 財務事業本部 グループファイナンス部長 | 橋本 誠一 | 1968年 8月8日 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||||
取締役 総務人事部長 | 榎本 佳一 | 1969年 2月15日 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||||
取締役 ビリング事業本部 ビリングソリューション部長 | 磯村 勝之 | 1969年 5月28日 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||||
取締役 ビリング事業本部 サービス推進部長 | 西村 俊一 | 1966年 12月2日 |
| (注)2 | - | ||||||||||||||||||||
取締役 | 池田 円 | 1978年 2月20日 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||||
監査役 | 米田 司 | 1965年 11月10日 |
| (注)3 | - | ||||||||||||||||||||
監査役 | 新井 豊 | 1961年 3月11日 |
| (注)4 | - | ||||||||||||||||||||
監査役 | 澄田 修一 | 1978年 1月11日 |
| (注)5 | - | ||||||||||||||||||||
計 | - |
2.2023年6月16日の定時株主総会において選任され、任期は2024年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
3.2023年6月16日の定時株主総会において選任され、任期は2025年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.2022年6月17日の定時株主総会において選任され、任期は2025年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
5.2022年7月29日の臨時株主総会において選任され、任期は2025年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05355] S100QYK6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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