株式会社ＳＣＲＥＥＮホールディングス 研究開発活動 (2016年3月期)

当社グループでは、株式会社SCREENホールディングスとグループ会社が密接に連携し、「フォトリソグラフィー」をコア技術として洗浄技術や塗布技術、画像情報処理技術、光学システム技術、検査・計測技術など、多様な技術を融合・展開させることで、基礎研究から商品開発に至るまで積極的な研究開発活動に取り組んでおります。
2015年4月1日に新規事業領域における事業化スピードを加速するため、株式会社SCREENホールディングス内に開発、営業、マーケティングの機能を持つ新たな組織を発足させ、開発拠点のホワイトカンバス洛西に集約いたしました。
当連結会計年度は、セミコンダクターソリューション事業を中心とした既存事業の拡大・強化に向けた開発投資を行うとともに、ライフサイエンス、検査計測、プリンテッドエレクトロニクス、エネルギーの各分野において新規事業領域の事業化を目指した研究開発活動を積極的に推進し、151億6千6百万円の研究開発費を投入いたしました。
なお、当社グループの主な研究開発成果は次のとおりであります。
セミコンダクターソリューション事業では、半導体回路の線幅7nm以下の超微細化技術の開発において、前期に引き続き海外研究機関と洗浄、ウエットエッチング、リソグラフィー(コーターデベロッパー)分野に関して、最先端の半導体プロセスの共同開発を行いました。また、生産性向上や次世代プロセス対応などの顧客要求に応えるべく、枚葉洗浄装置「SU-3200」のさらなる高速化、高機能化に取り組みました。そのほか、IoT、パワーデバイスが注目される中、200mmウエハープロセスをターゲットとしたフロンティアプロジェクト活動により、各種センサーやインバーター、アナログデバイスに対応した装置の開発を行いました。なお、当セグメントの研究開発費の金額は71億1千5百万円であります。
グラフィックアンドプレシジョンソリューション事業では、印刷関連機器において、バリアブル印刷に対応したロール式インクジェット印刷機の高速化、高精細化、高機能化の開発に取り組みました。また、プリント基板関連機器においては、直接描画装置のラインナップ拡充を図るべく製品開発に取り組みました。なお、当セグメントの研究開発費の金額は38億8千5百万円であります。
ファインテックソリューション事業では、有機ELディスプレーをはじめとした高品質なフレキシブルディスプレーの量産化に対応し、最大第6世代サイズ(1,500mm×1,850mm)のベース基板に、気泡やごみの混入を抑制し、高粘度なポリイミド材料を薄く均一に高速塗布できる塗布装置「SK-Pシリーズ」を開発いたしました。また、独自のLIAプラズマ真空成膜技術を応用し、さまざまな素材への防傷や防汚、装飾加工など、新たな価値を付加する高機能膜の成膜技術を搭載した真空CVD装置「VCシリーズ」ならびに真空スパッタリング装置「VSシリーズ」を製品化いたしました。なお、当セグメントの研究開発費の金額は9億8千万円であります。
上記セグメント以外では、株式会社SCREENホールディングスで行っている基礎研究や新規事業領域の研究開発に取り組みました。その金額は31億8千5百万円であります。
ライフサイエンス分野の事業展開として、創薬研究・再生医療の分野で細胞増殖や形態変化の定量分析と生物顕微鏡に迫る高精細な観察性能を兼ね備え、検査試薬が不要で平面培養/3次元培養に対応した細胞形態解析イメージングシステム「Cell3iMager duos(スリー・ディー・セル・イメージャー・デュオス)」を開発いたしました。また、国立の研究開発機関等と共に、移植治療を目的とした摘出臓器の長期保存および機能蘇生を可能にする、次世代臓器灌流培養システムの装置化に関する共同研究を本格始動いたしました。さらに、iPS細胞由来の心筋細胞や神経細胞を使って医薬品候補材料の安全性試験などを行う細胞外電位測定システムを手掛ける、アルファメッドサイエンティフィック株式会社の株式を取得し、ライフサイエンス事業の拡充に取り組んでおります。
検査計測分野の事業展開として、混流生産による多様なパターンの組立品に対して、組み付け部品の有無や異品検出を自動で全数検査する組立品自動外観検査装置の開発に取り組みました。
プリンテッドエレクトロニクス分野の事業展開として、グラビアオフセット印刷をベースに当社独自の技術を応用し、さまざまな線幅が混在する複雑な電子回路においても、複数回の印刷を行うことなく容易に一括形成を可能とする製版技術を確立いたしました。その技術をもとに、超精密グラビアオフセット印刷用平版と、超精密グラビアオフセット枚葉式印刷装置「UP-5000S」を開発いたしました。

なお、当社はソフトウエア開発関連事業のさらなる拡大に向けて、2016年10月1日に当該事業を分社化する予定であります

(注) 基礎研究費用は、「セグメント情報」のセグメント利益又は損失の算出にあたり、原則として各報告セグメ ントに配分しております。