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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10029EW

有価証券報告書抜粋 株式会社SCREENホールディングス 事業の内容 (2014年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループ(当社および連結子会社)は、半導体製造装置、FPD製造装置、印刷関連機器およびプリント基板関連機器の製造・販売を主な内容とし、さらにそれらに関連する研究・開発およびサービス等の事業活動を展開しております。
当社グループの事業に係る位置付けおよびセグメントとの関連は、次のとおりであります。

半導体機器事業(SE)
半導体製造装置の開発、製造、販売および保守サービスを行っております。
製造、販売および研究・開発は主として当社が行っております。一部の装置の開発・製造を子会社の株式会社テックインテックが行うほか、組立の一部を子会社の株式会社FASSEが行っております。子会社の株式会社クォーツリードは半導体製造装置用部品の製造を行っており、子会社の株式会社サークは半導体関連装置等の改造および中古機の再生・販売を行っております。また、子会社のDNS ELECTRONICS, LLC他5社が販売支援および保守サービスを行うほか、子会社の株式会社SEBACS他4社が保守サービスを行っております。
子会社の株式会社SOKUDOは半導体関連コーターデベロッパー(塗布現像装置)の開発・製造・販売・保守サービスを行っており、当社が同装置の生産を受託しております。

FPD機器事業(FE)
FPD製造装置の開発、製造、販売および保守サービスを行っております。
製造、販売および研究・開発は主として当社が行っております。子会社のDNS FEATS (TAIWAN) CO., LTD.他2社が販売支援および保守サービスを行うほか、子会社の株式会社FEBACS他1社が保守サービスを行っております。

メディアアンドプレシジョンテクノロジー事業(MP)
印刷関連機器およびプリント基板関連機器の開発、製造、販売、保守サービスを行っております。
(印刷関連機器)
製造および研究・開発は主として当社が行っております。一部の製品の製造を子会社のDAINIPPON SCREEN MT(HANGZHOU) CO.,LTD.が行うほか、子会社のSILICON LIGHT MACHINES CORPORATIONが印刷関連機器用部品の開発および製造を行っております。
国内の販売は、主として子会社の株式会社メディアテクノロジー ジャパンが行っておりますが、一部の製品の販売は当社が行っております。国内の保守サービスは、子会社の株式会社エムティサービス東日本および株式会社エムティサービス西日本が行っております。海外においては、子会社のDAINIPPON SCREEN GRAPHICS (USA) ,LLC他7社が販売および保守サービスを行っております。また、子会社のINCA DIGITAL PRINTERS LTD.は産業用インクジェットプリンターの開発・製造・販売を行っております。
(プリント基板関連機器)
製造、販売および研究・開発は主として当社が行っております。子会社のDAINIPPON SCREEN (CHINA) LTD.他1社が販売および保守サービスを行うほか、子会社のDAINIPPON SCREEN (KOREA) CO.,LTD.他1社が販売支援および保守サービスを行っております。また、子会社の株式会社MEBACSが保守サービスを行っております。

その他事業
子会社の株式会社エステンナイン京都が当社製品用ソフトウエアの開発を行うほか、子会社の株式会社テックコミュニケーションズが印刷物の企画・製作を行っております。また、その他子会社9社が当社グループへ各種サービスの提供等を行っております。
子会社のD.S.NORTH AMERICA HOLDINGS, INC.は米国の持株会社であります。
関連会社であるマイザ株式会社はデジタル画像素材の制作・販売等を行っております。

以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。
2014年3月31日現在
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※SE:半導体機器事業、 FE:FPD機器事業、 MP:メディアアンドプレシジョンテクノロジー事業

(注) DAINIPPON SCREEN (NEDERLAND) B.V. :当連結会計年度において、DAINIPPON SCREEN (U.K.) LTD. (100%子会社)を吸収合併。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02288] S10029EW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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