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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AIV3

有価証券報告書抜粋 フォスター電機株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性10名 女性1名 (役員のうち女性の比率9%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
社長
吉 澤 博 三1954年2月11日生1976年3月当社入社(注)317
1998年4月当社第1営業部次長
1999年4月当社第1営業部長
2000年4月フォスターエレクトリック(シンガポール)Pte.Ltd.取締役社長
2002年4月フォスターエレクトリック(ヨーロッパ)GmbH代表取締役
2006年2月当社執行役員管理本部副本部長兼経営企画室長
2007年6月当社取締役管理本部長兼経営企画室長
2009年6月当社常務取締役管理本部長兼経営企画室長
2012年4月当社常務取締役管理本部長兼人財開発部長兼経営企画担当
2013年4月当社常務取締役管理本部長兼経営企画担当
2013年6月当社専務取締役
2014年4月当社代表取締役社長(現)
専務取締役社長補佐兼
グローバル
コーポレー
トサポート
本部長
成 川 敦1959年5月13日生1982年4月株式会社富士銀行(現 株式会社みずほ銀行)入行(注)36
1997年11月同行九段支店副支店長
2002年4月株式会社みずほコーポレート銀行米州非日系営業第二部次長
2003年3月同行米州プロダクツ営業部次長
2004年4月同行米州業務管理部次長
2006年3月同行ソウル支店長
2009年4月同行執行役員営業第十三部長
2010年4月同行常務執行役員
2010年7月同行常務執行役員欧州地域統括役員
2013年7月株式会社みずほ銀行常務執行役員欧州地域ユニット長
2015年5月当社顧問
2015年6月当社専務取締役社長補佐
2017年1月当社専務取締役社長補佐兼グローバルコーポレートサポート本部長(現)
常務取締役MA事業
本部長
兼新規事業開発本部長
兼営業統括
岸 和 宏1964年3月7日生1986年3月当社入社(注)38
2002年10月当社IT機器本部営業部次長
2003年4月当社IT機器本部営業部長
2004年4月当社営業本部第2営業部長
2006年2月当社執行役員HP本部副本部長
2007年2月当社HP事業本部副本部長
2008年12月当社モバイルオーディオ事業本部副本部長
2009年6月当社取締役
2010年6月当社取締役モバイルオーディオ事業本部本部長代行
2011年4月当社取締役営業本部長
2013年4月当社取締役MA事業本部長
2014年6月当社常務取締役MA事業本部長
2017年4月当社常務取締役MA事業本部長兼新規事業開発本部長兼営業統括(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常務取締役東南アジア
生産統括
呂 三 鉄1956年12月23日生1997年7月当社入社(注)33
2001年6月フォスターエレクトリックCo.,(ホンコン)Ltd.董事
2004年6月フォスターエレクトリックCo.,(ホンコン)Ltd.董事兼副総経理
2006年2月当社執行役員
2006年4月フォスターエレクトリックCo.,(ホンコン)Ltd.董事兼総経理
2007年6月当社取締役
2009年7月当社取締役製造統括
2010年2月豊達音響(河源)有限公司董事兼総経理
2011年4月当社取締役生産統括
2012年4月当社取締役製造本部長兼製造戦略室長兼フォスターエレクトリックCo.,(ホンコン)Ltd.董事長
2014年4月当社取締役東南アジア生産統括兼フォスターエレクトリックCo.,(ホンコン)Ltd.董事兼総経理
2016年4月当社常務取締役東南アジア生産統括兼フォスターエレクトリックCo.,(ホンコン)Ltd.董事兼総経理(現)
取締役SP事業
本部長
兼技術統括
白 川 英 俊1963年7月22日生1987年4月当社入社(注)35
2006年2月当社SP本部第1技術部長
2006年6月当社HP本部第6技術部長
2007年2月当社HP事業本部第6技術部長
2009年4月当社執行役員
2010年3月当社執行役員戦略技術開発本部長代行兼要素技術開発部長
2010年6月当社執行役員戦略技術開発本部長兼要素技術開発部長兼品質保証担当
2012年4月当社上席執行役員技術本部長
2013年4月当社上席執行役員SP事業本部長
2014年6月当社取締役SP事業本部長
2017年4月当社取締役SP事業本部長兼技術統括(現)
取締役松 本 実1957年2月16日生1983年10月等松・青木監査法人(現有限責任監査法人トーマツ)入社(注)3-
1987年3月公認会計士登録
2012年9月有限責任監査法人トーマツ退社
2013年10月松本実公認会計士事務所開設(現)
2014年6月
2015年2月
三信電気株式会社社外監査役(現)
株式会社ジャステック社外監査役
2015年6月当社取締役(現)
2016年2月株式会社ジャステック社外取締役(監査等委員)(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役松 田 千恵子1964年11月18日生1987年4月株式会社日本長期信用銀行入行(注)3-
1998年10月ムーディーズジャパン株式会社入社
2001年9月株式会社コーポレイトディレクション入社
2006年5月マトリックス株式会社代表取締役
2006年10月ブーズ・アンド・カンパニー株式会社ヴァイスプレジデント(パートナー)
2011年4月首都大学東京都市教養学部教授兼同大学院社会科学研究科教授(現)
2012年6月エステー株式会社社外取締役
2012年6月サトーホールディングス株式会社社外監査役
2013年6月日立化成株式会社社外取締役(現)
2014年6月イオンフィナンシャルサービス株式会社社外取締役
2015年6月当社取締役(現)
2016年3月キリンホールディングス株式会社社外監査役(現)
2016年6月サトーホールディングス株式会社社外取締役(現)
常勤監査役猪 熊 勉1956年3月12日生1979年4月株式会社富士銀行(現 株式会社みずほ銀行)入行(注)40
2005年4月当社入社
2006年7月当社管理本部経営管理部長
2011年10月当社管理本部総務部長
2013年4月当社管理本部経理部長
2016年6月当社常勤監査役(現)
監査役井 野 拓 磨1945年7月25日生1970年4月国税庁調査査察部調査課(注)53
2000年6月国税庁徴収部長
2001年6月関西国際空港株式会社常務取締役
2004年6月宝酒造株式会社常勤監査役
2005年6月同社常務取締役
2010年7月井野拓磨税理士事務所開設(現)
2012年6月当社常勤監査役
2016年6月当社監査役(現)
監査役鈴 木 隆1962年9月15日生1988年4月弁護士登録(注)5-
1988年4月アンダーソン・毛利・ラビノウィッツ法律事務所(現 アンダーソン・毛利・友常法律事務所)所属
1996年1月鈴木隆法律事務所開設
1999年6月濱田・松本法律事務所(現 森・濱田松本法律事務所)所属
2003年9月京総合法律事務所所属(現)
2006年10月株式会社マネーパートナーズ(現 株式会社マネーパートナーズグループ)社外監査役
2015年6月株式会社マネーパートナーズグループ社外取締役(監査等委員)(現)
2015年6月タカラレーベン・インフラ投資法人監督委員(現)
2016年6月当社監査役(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
監査役後 藤 康 浩1958年9月18日生1984年4月株式会社日本経済新聞社入社(注)40
1988年9月バーレーン支局駐在
1990年1月ロンドン(欧州総局)駐在
1992年9月東京本社産業部
1997年9月北京(中国総局)駐在
2000年9月東京本社産業部編集委員
2002年3月論説委員兼日経CNBCキャスター
2008年3月編集局アジア部長
2010年4月編集委員
2016年3月株式会社日本経済新聞社退社
2016年4月亜細亜大学都市創造学部教授(現)
2017年6月当社監査役(現)
46
(注)1 取締役 松本実氏及び松田千恵子氏は、社外取締役です。
2 監査役 井野拓磨氏、鈴木隆及び後藤康浩氏は、社外監査役です。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。なお、増員または補欠として選任された取締役の任期は、在任取締役の任期の満了する時までです。
4 監査役 猪熊勉氏及び後藤康浩氏の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5 監査役 井野拓磨氏及び鈴木隆氏の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01797] S100AIV3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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